昨今のAIの台頭をはじめ、「DX」はより現場にも身近なワードとして触れる機会が増えてきました。
「2025年の崖」や物流業界の「2024年問題」といった諸問題の解決策や、生成AI等の最新技術の活用がトレンドとなる中、目的に応じて自社に合った最適なDX手法を見極めることが求められています。
本コラムでは、DXを推進する上で押さえておくべき3つの考え方についてお伝えします。
（参考：レガシーシステムとは？～失敗事例から学ぶシステム刷新成功のポイント～）
①：「とりあえずやってみる」発想でスピードを高める
DXに取り組む場合、プロジェクトを立ち上げて進めるアプローチが一般的ですが、現場のボトルネックや会社の状況、予算等によってうまく進められないケースも多く存在します。そしてスピード感をもって進めようと、いざプロジェクトに着手しても思うように進まないケースも少なくありません。
その際に解決の糸口となるのは、初めから100％の完成形を目指すのではなく60～70％の状態でも進めてみる、「とりあえずやってみる」という考え方です。
起こり得る複数のリスクを考慮し、100％を目指すことはもちろん重要ですが、完璧にこだわりすぎて難航してしまうのはもったいないことです。クリティカルな要件の部分は押さえておきつつ60％であっても進め、課題が発生した場合にはその都度解決していく、というアプローチも選択肢のひとつです。高速でPDCAを回すスタイルを取り入れることで、その後の着手スピードを加速することができます。
②：判断の基軸となるDXの目的を明確にする
DXを進めていく中で、“手段の目的化”に陥ってしまうケースが散見されます。たとえば、選定したシステムを導入すること自体が目的になってしまうと、本来実現したいことにコミットできないばかりか、せっかく導入したシステムが形骸化してしまうこともあります。
「DXによって何を実現したいか」をしっかりと言語化し、経営層を中心に現場メンバーに説明できる状態が望ましいです。
「ビジネスプロセスの効率化によって、付加価値の高い業務へシフトしていきたい」など、DXを実現した後の将来的像が明確化されていれば、「目的」という重要な判断基軸に従うことで適切に検討事項の議論や決議・決裁を行うことができます。
（参考：デジタル化で終わらせない！バックオフィスDXの4つのステップと成功事例）
③：既存業務に固執しない、システムに合わせた「業務プロセス発想」へ
DXの実現においては、将来の理想像と現状とを対比させながら、そのギャップを解消する必要があります。その中でシステムと切っても切り離せないのが業務プロセスです。
特に、新規のシステム導入をする場合においては、フラットな目線でこれまでの業務を見直すことが重要となります。システムの新規導入や刷新のタイミングで見直しができていないと、新たな自社専用化に向けた過剰なカスタマイズが進む懸念があります。その結果として、コストメリットが得られないといった状況に陥りかねません。
そのため、DXを早期に推進することが求められる昨今では、「業務にあわせたシステム導入」ではなく「業務プロセスをシステムに合わせる」という考え方にシフトしつつあります。既存の業務プロセスに固執するのではなく、将来のあるべき姿と照らし合わせ、どのように実現が可能か、未来志向の発想で業務プロセスを見ることが重要となるのです。
（参考：基幹システムの入れ替えコストを大幅に削減するためのポイントとは？～業務プロセスダイエットのススメ～）
とはいえ、近年では「DXに取り組みたいけれど、適切な人材がいない」という声が散見されます。解決のポイントは「デジタルリテラシーやスキルだけで判断しない」ということです。下記資料では、DX人材を見極めるポイントと適性チェックリストをご覧いただけます。ぜひご参考ください。
